能力主義賃金として大企業を中心に導入された「職能資格制度＋職能論」は、年功的な運用がなされたため、年功序列型賃金と大きく変わることはなく、高資格者が増加したことにより企業の人件費負担は増大してしまいました。その後経営環境が厳しさを増すなか、実際の業績や成果により評価する「成果主義賃金」が受け入れられるようになってきました。成果主義賃金は、（1）すべての年齢層で理解と納得の得られる賃金を支給する（2）能力、意欲があり、業績をあげることのできる人材には、年齢に関係なく高い賃金を支払うことで社内を活性化する（3）転職者が不利にならない賃金制度を作ることで、外部から有能な人材を獲得する、（4）企業の体質が改善され、業績が回復すれば、結果的に人件費負担が軽減される、などのメリットがあります。
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成果・業績を、賃金に反映するためには、（1）公正で納得のいく評価をする（2）評価の結果は確実に人事処遇に結びつける（3）限られた賃金原資を適正かつ効率的に配分する仕組みを作る、などがポイントとなります。特に、公正な評価を行なうこと、処遇に適切に反映させることは、欠かすことができません。